2025年6月末の投資資産は509万6443円｜500万円突破を前月比で検算の巻

2025年6月末の投資口座の評価額は、個別株1,310,147円と投資信託3,786,296円を合わせて5,096,443円でした。投資を始めて約7年で、初めて500万円を超えた月です。ただし、500万円を上回った幅は96,443円、月末評価額の約1.9％にすぎません。相場が少し動けば再び400万円台になる位置でもあります。今回は、節目を喜ぶだけでなく、数字の範囲、足し算、資産構成、iDeCo移換後の注意点まで検算します。

この記録でいう「資産」の範囲

最初に範囲をはっきりさせます。この記事で集計しているのは、証券口座と年金口座にある個別株および投資信託の月末評価額です。預貯金、手元現金、保険の解約返戻金、不動産などは加えていません。住宅ローン、カード残高、奨学金などの負債も差し引いていません。

したがって、原文で「総資産額」と表現していた5,096,443円は、家計全体の総資産や純資産ではなく、この連載で観測対象にしている投資資産の合計です。純資産を把握するなら、「預貯金を含む全資産－すべての負債」を別に計算する必要があります。今回のタイトルでは、読者に誤解を与えないよう「投資資産」としました。

また、評価額は月末時点の価格で計算したスナップショットです。売却して現金化した金額ではなく、翌営業日にも変動します。含み益と自分が入金した元本を分けるデータは今回の原文にないため、「7年間でいくら儲かったか」は計算しません。ここを推測で埋めないことも、記録の正確さには大切だと考えています。

2025年6月末の投資資産

区分	対象口座	評価額	構成比
個別株	特定口座＋NISA口座	1,310,147円	25.7％
投資信託	NISA口座＋iDeCo口座	3,786,296円	74.3％
合計	上記4口座の集計	5,096,443円	100.0％

足し算を検算する

合計は次のとおりです。

1,310,147円＋3,786,296円＝5,096,443円

元の記録にある合計5,096,443円と一致しました。500万円との差額も確認します。

5,096,443円－5,000,000円＝96,443円

96,443円÷5,096,443円×100＝約1.89％

つまり、評価額全体が一様に約1.9％下がれば、追加投資がない前提では500万円を割り込みます。原文で「来月に暴落が起きたら、また400万円台に減少するかもしれない」と書いた感覚は、数字で見るとさらに現実的でした。暴落と呼ぶほどの下落でなくても、節目は簡単に行き来します。

2025年5月末からの変化を比較

区分	2025年5月末	2025年6月末	差額	変化率
個別株	1,267,522円	1,310,147円	＋42,625円	＋3.36％
投資信託	3,619,218円	3,786,296円	＋167,078円	＋4.62％
合計	4,886,740円	5,096,443円	＋209,703円	＋4.29％

5月末の投資資産4,886,740円と比べると、6月末は209,703円増えました。計算は、個別株が1,310,147円－1,267,522円＝42,625円、投資信託が3,786,296円－3,619,218円＝167,078円、全体が5,096,443円－4,886,740円＝209,703円です。

ただし、この209,703円をそのまま運用益とは呼べません。6月中の買付額、売却額、配当・分配金、iDeCoへの移換、手数料を完全に分けたデータがないためです。今回わかるのは「同じ集計方法で見た月末評価額が4.29％増えた」という事実までです。相場による増減を知るには、当月の純入金額を別に記録する必要があります。

投資信託3,786,296円の内訳も検算

6月末の画像に記録されていた投資信託は、NISA口座の607円と139,826円、iDeCo口座の3,645,863円です。607円＋139,826円＋3,645,863円＝3,786,296円となり、投資信託の合計と一致します。

このうちiDeCoの3,645,863円は老後資金として原則60歳まで自由に引き出せないため、同じ投資信託でもNISA残高と同じ流動性ではありません。月末合計では足しつつ、急な生活費に使える資産とは分けて見ます。

今回、あえて計算しなかった数字

正しく計算できたのは、2025年6月末の2区分の合計、構成比、500万円との差です。一方、前月末の評価額、6月中の買付額、売却額、受取配当・分配金、手数料の記録は原文にありません。そのため、前月比、投資元本に対する損益率、年初来の運用利回りは出していません。ここで「500万円まで増えた」と「運用だけで増えた」を同じ意味にすると、積み立てた効果と相場の効果が混ざります。

たとえば、前月末から10万円増えていても、その月に12万円を追加購入していれば、単純な運用増減はマイナス2万円です。反対に、5万円を生活資金へ戻した月に評価額が前月と同じなら、その差を調整した運用増減はプラス方向になります。実際には配当、税、為替、受渡し前の取引などもあるため、まず入出金記録をそろえてから計算する必要があります。

残高画面同士の時点にも注意します。国内株式は月末終値、海外資産は現地市場の取引時刻、投資信託は基準価額の反映日、外貨建て資産は円換算に使う為替レートがずれる場合があります。今回は原文に記載された各口座の表示額をそのまま採用しました。今後はスクリーンショットだけでなく、画面上の基準日も一緒にメモし、同じ時点の数字として比較できる状態を作ります。

500万円突破をどう受け止めるか

投資を始めて約7年、投資資産が500万円を超えたことは、私にとって一つの区切りです。始めた頃に手元にあった投資資産は、当時勤めていた会社の企業型確定拠出年金で、元本確保型の商品に積み上げた数十万円ほどでした。そこから積立を続け、今回の水準まで来られたことには素直に達成感があります。

一方で、著名な投資家や他人の資産額と比べても、私の家計に必要な金額はわかりません。大事なのは、生活費、家族構成、働き方、住居費、近い将来の支出に対して、この金額がどのような役割を持つかです。500万円は順位でも合格点でもなく、私自身の継続を確認する通過点として扱います。

値下がりした場合の目安

月末評価額からの変化	変化額	変化後の概算評価額
約1.89％下落	－96,443円	5,000,000円
5％下落	－254,822円	4,841,621円
10％下落	－509,644円	4,586,799円

この表は将来予測ではありません。節目の数字が相場でどの程度動くかを把握するための感度分析です。5％下落なら400万円台に戻り、10％下落なら約51万円減ります。評価額だけを見て積立額を急に増やしたり、下落時に慌てて売ったりしないよう、先に変動幅を想定しておく意味があります。

「投資信託74.3％」からわかること、わからないこと

今回の分類では、個別株が25.7％、投資信託が74.3％です。投資信託の比率が高いことは確認できますが、これだけで「十分に分散できている」「値動きが小さい」とは判断できません。投資信託の中身が国内株式だけなのか、全世界の株式や債券まで含むのかによって、実際の資産配分は大きく変わるからです。

同じ指数に連動する投資信託をNISAとiDeCoの両方で持っていれば、口座は分かれていても投資先は重なります。反対に、1本の投資信託でも多くの国や企業に広く分散されている場合があります。次回以降は「個別株か投資信託か」だけでなく、国内株式、先進国株式、新興国株式、債券、現金など、投資対象ごとの比率も確認したいところです。

投資信託全体が高コストなわけでもありません。購入時手数料、信託報酬、その他の費用は商品ごとに異なります。長期資産形成の中心にする商品は、目論見書や運用報告書で投資対象と費用を確認し、同じような運用内容なら低コストで、広く分散されたものを優先する方針です。金融庁のNISA資料でも、ライフプランとともに長期・積立・分散を学べます。個別株は経験を記録する対象として残しつつ、家計の土台まで一社ごとの値動きに委ねないようにします。

次回は「中身の重なり」を見る

次回の確認では、各投資信託の月次レポートや目論見書を開き、連動を目指す指数、投資対象地域、株式・債券の比率、信託報酬を一覧にします。商品名が違っても、同じ指数に連動していれば値動きは重なりやすくなります。個別株が投資信託の上位組入銘柄にも含まれていれば、その企業への実質的な投資額は個別株の表示額だけではありません。

この確認をするときは、「投資信託を何本持っているか」ではなく、「最終的にどの国、資産、企業へどれだけ投資しているか」を見ます。分散のために本数を増やしても、中身が似ていれば管理だけが複雑になります。私の場合も、まず長期積立の中心となる低コストの分散型投資信託を決め、その周囲にある個別株の割合が自分で許容できる範囲かを確認します。

iDeCoへの移換が完了した

2025年4月末頃に申請を始めたiDeCo口座への移換は、約2か月強で完了しました。実際に手続きをした感想は、「思っていたほど手間ではなかった」です。ただし、これは今回の私の申請から完了までの実績であり、誰でも同じ期間で終わるという意味ではありません。移換元、選んだ運営管理機関、書類の不備、加入区分などによって進み方は変わり得ます。

企業型確定拠出年金の資格を失った場合について、iDeCo公式サイトは、原則として6か月以内にiDeCoや他の企業型確定拠出年金などへ移す手続きが必要だと案内しています。手続きをしないまま期限を過ぎると自動移換となり、運用されない、管理手数料がかかる、受給開始に関係する通算加入者等期間に算入されない場合がある、といった不利益があります。該当する人は、私の所要期間を目安に待つのではなく、退職・転職後に早めに勤務先と運営管理機関へ確認するのが安全です。

月5,000円で続ける前に確認したこと

移換後は、当面、毎月5,000円を掛ける予定です。iDeCo公式サイトの現在の案内でも、掛金は月5,000円から1,000円単位で設定でき、上限は加入区分や企業年金の状況によって異なります。原文の「最低掛け金5,000円」という理解は、2026年7月18日に再確認した現在の案内とも一致しました。

ただし、iDeCoは老後資金の制度で、老齢給付金は原則60歳からです。通算加入者等期間が短い場合は受給可能年齢が後ろになります。NISAのように必要なとき売却して生活費へ回せる口座とは、資金の自由度が違います。掛金の全額が所得控除の対象になる税制上の利点はありますが、節税だけを理由に、近く使うお金まで入れないようにします。

さらに、iDeCoには制度運営や資産管理に関する手数料があり、運営管理機関によって口座管理手数料や取扱商品も異なります。投資信託を選ぶ場合は、その商品の信託報酬などもかかります。掛金が月5,000円なら、定額の手数料が資産形成に与える割合も無視せず、運営管理機関の情報と利用中の金融機関の最新の手数料表・商品一覧を確認します。税制上の利点だけでなく、引き出し制限、費用、商品の中身を合わせて判断します。

税については、国税庁の現在の案内で、個人型年金加入者掛金は小規模企業共済等掛金控除の対象で、その年に支払った掛金の全額を所得から控除できると確認しました。これは掛金そのものが返金されるという意味ではなく、所得から差し引いて税額計算の基礎を小さくする仕組みです。実際の税負担への影響は所得やほかの控除によって変わります。

NISAとiDeCoを同じ「投資信託」で一括しない

今回の表ではNISAとiDeCoの投資信託を合算していますが、目的は分けて考えます。金融庁の現在の案内では、NISA口座で保有する対象商品の売却益や配当・分配金は非課税で、2024年からの制度は非課税保有期間が無期限です。一方、厚生労働省の制度概要では、iDeCoは掛金の全額所得控除や運用中の利益が非課税になる仕組みを持ちますが、老後までの引き出し制限があります。

2025年6月末の評価額は購入当時から積み上がった結果であり、上の説明は2026年7月18日に確認した制度情報です。過去の残高と現在の制度を同じ時点の情報として書かないようにしました。今後制度が改正される可能性もあるため、掛金上限や受取時の税務を実際に判断する際は、その時点の公式情報を確認します。

今回の反省点

1．「総資産」と呼ぶ範囲が曖昧だった

投資口座だけの合計を総資産と呼ぶと、現金も負債も含むように読めます。今後は「投資資産」と「家計の純資産」を分け、対象口座を毎回書きます。これだけで、前月との比較や他の記事との整合性が取りやすくなります。

2．評価額だけでは運用成績を説明できない

5,096,443円のうち、入金した元本、値上がり益、受取配当・分配金がそれぞれいくらかは、今回の集計だけではわかりません。前月比を出す場合も、追加投資や移換額を除かなければ、相場による増減と入金による増加が混ざります。次回は可能な範囲で累計入金額と当月入出金を別欄に記録します。

3．口座区分と資産配分を混同しやすかった

NISA、iDeCo、特定口座は税制や利用目的の区分です。個別株、投資信託は商品の形であり、国内外の株式や債券は投資先の区分です。この3つを分けて記録すれば、「どの制度で」「どの商品を使い」「何に投資しているか」が見えるようになります。

読者が再現できる月末集計の手順

私と同じように定点観測をするなら、次の手順で数字をそろえられます。大切なのは、毎月同じ条件で記録することです。

1. 基準日を決める。「毎月最終営業日の取引終了後」など、価格を確認する時点を固定します。投資信託は基準価額の反映時刻が商品や金融機関で異なるため、画面上の日付も確認します。
2. 対象口座を固定する。今回は特定口座、NISA口座、iDeCo口座です。預貯金を含めないなら、その範囲を毎回明記します。
3. 評価額を商品別に転記する。時価評価額を使い、取得額や評価損益と取り違えないよう列を分けます。外貨建て資産は、口座画面の円換算額を使うなど換算方法も統一します。
4. 口座をまたぐ重複を確認する。同じ資産を一覧画面と口座別画面の両方から足していないか確認します。iDeCo移換月は、移換元と移換先に一時的に同じ資産が表示されていないかも見ます。
5. 区分ごとに小計する。個別株、投資信託など、あらかじめ決めた分類で足します。分類を変えた月は、過去分も同じ基準に直すか、変更点を注記します。
6. 別の順序でもう一度足す。商品別合計と口座別合計をそれぞれ計算し、同じ総額になるか照合します。今回なら1,310,147円＋3,786,296円＝5,096,443円です。
7. 入出金と運用増減を分ける。「当月末－前月末－当月の純入金額」で、単純化した運用増減の目安を出します。配当の口座外受取や手数料がある場合は別に調整します。
8. 証拠とメモを残す。残高画面、基準日、入出金、移換など特殊要因を保存します。公開時は氏名、口座番号、ログイン情報、バーコードなどが写っていないか必ず確認します。

記録用の最小テンプレート

基準日：YYYY年MM月末
対象口座：特定／NISA／iDeCo
個別株：　　　　　円
投資信託：　　　　円
合計：　　　　　　円
前月末：　　　　　円
当月の純入金：　　円
特殊要因：移換、売却、分配、為替換算方法など
検算者・検算日：

この形なら、資産額が増えた理由を「相場が上がったから」だけで済ませず、積立、移換、配当、売却などに分けて振り返れます。特に今回はiDeCo移換が完了した月なので、翌月との比較では移換による二重計上や集計漏れがないかを優先して確認します。

2025年6月末のまとめ

• 個別株は1,310,147円、投資信託は3,786,296円だった
• 合計5,096,443円で、足し算は一致した
• 500万円の超過額は96,443円で、評価額の約1.9％だった
• 構成比は個別株25.7％、投資信託74.3％だった
• iDeCoへの移換は、2025年4月末頃の申請開始から約2か月強で完了した
• iDeCoは当面、月5,000円を掛け、NISAも継続して積み立てる予定である

500万円を超えたことはうれしい一方、わずかな値動きで割り込む水準です。今後も金額の大小に振り回されず、家計の黒字、高金利負債の返済、生活防衛資金、近い将来の現金を先に確保します。そのうえで、長期資金は低コストで広く分散された投資信託を中心に積み立て、個別株を含む全体のリスクを定期的に確認していきます。

最後に（ご注意）

この記事は、筆者個人の2025年6月末時点の投資記録と、2026年7月18日に確認した制度情報を分けて整理したものです。特定の銘柄や商品の購入・売却を勧めるものではありません。投資商品には価格変動があり、元本割れの可能性があります。制度や税務は個人の状況や改正によって取扱いが変わるため、実際の判断では金融庁、国税庁、厚生労働省、iDeCo公式サイト、利用中の金融機関などの最新情報をご確認ください。