2025年9月末の投資資産は572万8,940円|前月比21万6,857円増の巻

筆者自身の投資の記録

2025年9月末の投資資産は572万8,940円

2025年9月末時点の投資資産を集計したところ、評価額は572万8,940円でした。前月末の551万2,083円から21万6,857円増(約3.9%増)です。

今月の要点

  • 投資資産の合計:572万8,940円
  • 前月比:21万6,857円増(約3.9%増)
  • 個別株:154万360円(全体の約26.9%)
  • 投資信託・iDeCo:418万8,580円(全体の約73.1%)

ここでいう「投資資産」は、証券口座の個別株・投資信託とiDeCoを合計した金額です。預貯金、不動産、保険などを含む家計全体の総資産ではありません。また、各画面の取得日時には若干の差があるため、月末付近の記録としてご覧ください。

口座別の内訳

区分口座評価額
個別株特定口座1,107,483円
個別株NISA成長投資枠303,577円
個別株旧NISA129,300円
投資信託NISA成長投資枠270円
投資信託NISAつみたて投資枠115,053円
投資信託iDeCo4,073,257円
合計個別株+投資信託・iDeCo5,728,940円

元の集計では合計を572万8,939円としていましたが、画像に記載された各口座の評価額を足し直すと572万8,940円でした。本記事では1円の差を修正しています。

前月末との比較

区分2025年8月末2025年9月末増減
個別株1,494,141円1,540,360円+46,219円
投資信託・iDeCo4,017,942円4,188,580円+170,638円
合計5,512,083円5,728,940円+216,857円

前月の記事は「2025年8月末の投資資産は551万2,083円」で確認できます。今回の増加額には、積立や個別株の購入による入金分と値動きの両方が含まれます。そのため、21万6,857円をそのまま運用益とは判断できません。

投資信託を整理した理由

9月は、NISAつみたて投資枠で保有していたS&P500連動型の投資信託を売却し、今後の積立先をeMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)に変更しました。S&P500が悪い商品だからではなく、投資先をより広く分散し、管理と将来の取り崩しをシンプルにしたいと考えたためです。

一方、iDeCoで保有しているのは、画像のとおりeMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)です。NISAのオール・カントリーとは別の商品であり、すべての口座を同じ1商品に統一したわけではありません。

投資信託は「手数料が高い商品」と一括りにできません。購入時手数料、信託報酬、実質コスト、分散範囲などを確認し、長期で保有するなら低コストで広く分散された商品を候補にすることが大切です。商品内容や最新の費用は、運用会社のeMAXIS Slim公式情報と交付目論見書で確認します。

「4%ルール」は目安であって保証ではない

将来の取り崩しを考える際、いわゆる「4%ルール」は計画を考えるための参考になります。ただし、米国の過去データを基に検討された研究であり、日本の税制、手数料、為替、運用期間、資産配分、取り崩し開始時の相場によって結果は変わります。毎年機械的に4%を取り崩せば必ず資産が残る、という保証ではありません。

研究の前提はFinancial Planning Associationの原著でも確認できます。実際の老後計画では、生活費、公的年金、現金の余裕、相場下落時に支出を調整できるかまで含めて考える必要があります。

NISAとiDeCoは使える時期が違う

NISAの資産は必要に応じて売却できますが、iDeCoは老後資金を目的とした制度で、原則60歳まで引き出せません。受給開始年齢は加入期間などの条件でも変わります。制度の詳細は国民年金基金連合会のiDeCo公式サイト受取方法の案内を確認してください。

そのため、日々の生活費や近く使う予定のお金、急な支出に備える生活防衛資金まで投資に回さないことが前提です。高金利の借入がある場合は返済を優先し、投資は家計に無理のない余剰資金で続けます。

今月の振り返り

  1. 投資資産は前月比21万6,857円増えたが、積立・購入分と値動きを分けて考える
  2. 資産の約73.1%は投資信託・iDeCoで、個別株は約26.9%だった
  3. NISAとiDeCoの商品名・換金できる時期の違いを把握する
  4. 来月も金額だけでなく、家計の余裕と資産配分を確認する

まとめ

2025年9月末の投資資産は572万8,940円で、前月から21万6,857円増えました。増減に一喜一憂するのではなく、生活防衛資金を確保したうえで、低コストの分散投資を軸にし、個別株は家計に無理のない範囲で管理していきます。

この記事は筆者個人の投資記録であり、特定の商品や銘柄の推奨ではありません。投資には元本割れの可能性があります。制度・税制・商品の最新情報を確認し、最終的な判断はご自身の責任で行ってください。

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