2025年6月にE・Jホールディングスを2株購入｜配当利回り4.37％の計算と反省点の巻

2025年6月第1週、私はE・Jホールディングス（証券コード2153）をNISA口座で2株、1株1,487円で購入しました。購入額は合計2,974円です。

購入時の年間配当予想65円を使うと、予想配当利回りは税引前で約4.37％でした。ただし、振り返って重要だったのは利回りの高さではなく、配当の根拠となる資料の時点、企業買収後の借入増加、個別株への偏りまで確認することです。

同じ銘柄の購入を勧める記事ではありません。購入時の情報と、その後に公表された情報を混同せず、私自身の判断を検証します。

購入記録｜E・Jホールディングスを2株

購入時期	2025年6月第1週
会社名	E・Jホールディングス株式会社
証券コード	2153
口座	NISA口座
購入株数	2株
購入単価	1,487円
合計購入額	2,974円
購入時の年間配当予想	1株65円
購入時の予想配当利回り	約4.37％（税引前）

購入株数、購入単価、口座区分は当時の記録をそのまま残しています。売買手数料等が発生している場合は実際の取得総額と異なる可能性がありますが、元記録に手数料の記載がないため、ここでは「1,487円×2株＝2,974円」で表示します。

予想配当利回り4.37％の計算

購入時に参照できた2025年5月期第3四半期決算短信では、年間配当予想は1株65円でした。計算は次のとおりです。

ここでいう4.37％は、購入価格に対する予想配当の割合です。株価が上がる予測でも、年間130円の受け取りを保証する数字でもありません。会社が配当予想を変更したり、無配にしたりすれば結果は変わります。

購入時に考えていた3つの理由

1．配当を受け取る目的に合うと考えた

当時の私は、老後に向けた資産形成とは別に、少額の配当を受け取る個別株を持ちたいと考えていました。年間配当予想65円と購入価格1,487円から計算した4.37％は、その目的を検討する一つの数字でした。

ただし、利回りが高いほど安全という関係はありません。株価が業績悪化を織り込んで下がれば、見かけの配当利回りは高くなります。配当性向、利益、キャッシュフロー、財務状況と合わせて見る必要があります。

2．配当実績を重視していた

元記事では「10年以上減配なし」「直近7年連続増配」と記していました。しかし、どの基準日・調整後株価・配当履歴を使ったかが残っておらず、この記事だけでは第三者が再計算できません。

そのため、現在の記事では断定を外し、購入時点で公式資料から確認できる2025年5月期の年間配当予想65円を判断材料として記録します。配当履歴を評価する場合は、会社の株式分割や記念配当も含め、IR資料を同じ基準で並べて確認すべきでした。

3．少額で検証できると考えた

購入は2株、合計2,974円でした。損失の可能性を金額で限定しながら、決算と配当を継続して確認する目的には合っていました。

一方、少額だから分析が不要という意味ではありません。株数が増えれば、同じ判断の積み重ねが大きな偏りになります。追加購入の前に、保有比率と最新の決算を確認する必要があります。

元記事の「自己資本比率60％超」を訂正

2026年7月の再確認で、元記事の表現に参照時点のずれが見つかりました。購入前に公表されていた2025年5月期第3四半期決算短信では、2025年2月28日時点の総資産は52,148百万円、純資産は30,176百万円でした。

単純に「純資産÷総資産」で計算すると約57.9％です。このため、元記事の「自己資本比率は60％を超えている」という断定は削除しました。公式の自己資本比率は非支配株主持分などを調整して計算しますが、いずれにしても参照資料と基準日を示さずに「安全」と評価した点が不十分でした。

同決算短信では、東京ソイルリサーチの子会社化に伴い、資産と借入金が大きく増えていました。事業拡大の効果だけでなく、買収後の統合、のれん、借入返済、業績への影響も追う必要があります。

また、会社は業務の完成と顧客からの入金が第4四半期に偏りやすいと説明しています。第3四半期までの損失だけで通期を決めつけることも、反対に自己資本の数字だけで安心と考えることも避けます。

購入後に分かったこと｜年間配当は最終的に67円

購入後の2025年7月14日、会社は2025年5月期の年間配当を、従来予想の65円から67円へ増額すると発表しました。2株なら、税引前配当は134円に相当します。

ただし、これは購入後に判明した結果です。後から増配された事実を使って「購入判断が正しかった」と説明すると、結果を見て理由を作ることになります。購入時の判断は、当時確認できた65円予想と財務情報だけで評価します。

株主優待は廃止済みだった

購入時点で株主優待は実施されていませんでした。会社は株主の平等性を理由の一つとして株主優待制度を廃止し、2025年5月期から中間・期末の年2回配当を基本方針としていました。

この購入は優待目的ではなく、配当と企業価値の変化を追う目的です。優待や配当の制度は変更されるため、証券会社の表示だけでなく会社の最新IRで確認します。

この購入で見落としていた4つのリスク

1. 減配・無配：配当予想は会社の判断や業績で変更される
2. 株価下落：配当を受け取っても、それ以上に評価額が下がることがある
3. 企業買収と借入：買収効果が想定どおり出ない、のれんが減損する、返済負担が増える可能性がある
4. 個別企業への集中：事業、国内公共投資、特定の経営判断の影響を直接受ける

NISA口座で保有しても、これらの事業リスクや価格変動リスクはなくなりません。非課税制度と、投資対象そのものの安全性は別の話です。

現在なら購入前に確認するチェックリスト

• 生活費、近い将来に使うお金、生活防衛資金を確保しているか
• 高金利の借入れがあるなら、投資より返済を優先すべきではないか
• 配当予想の金額、基準日、公式資料を確認したか
• 配当利回りを自分で再計算したか
• 直近決算で利益、営業キャッシュフロー、借入金、自己資本の変化を見たか
• 今回の購入で個別株の比率が上がり過ぎないか
• 減配と株価下落が同時に起きても保有を続けられるか
• 次に確認する決算日と、売却を検討する条件を決めたか

投資信託を中心、個別株は目的を限定する

私の資産形成の中心は、低コストで広く分散されたインデックス型の投資信託です。投資信託は一律に手数料が高い商品ではなく、購入時手数料がなく、信託報酬が低い商品もあります。目論見書で費用と投資対象を比較します。

個別株は、配当を受け取る目的や企業分析を続ける範囲に限定します。少額でも一社ずつ買い増すと偏りが大きくなるため、個別株の合計比率を毎月の定点観測で確認します。

金融庁も、投資には元本割れのおそれがあることを示したうえで、長期・積立・分散を組み合わせる考え方を案内しています。基本は金融庁「資産形成の基本」で確認できます。

まとめ｜高配当だけで「安心」と判断しない

2025年6月第1週、E・Jホールディングスを2株、合計2,974円で購入しました。購入時の年間配当予想65円に基づく予想配当利回りは約4.37％でした。

振り返ると、配当実績や自己資本比率を根拠だけ曖昧なまま好意的に捉えていた点が反省です。現在なら、公式資料の基準日、買収後の借入増加、個別株全体の比率まで確認し、低コストで分散された投資信託を中心にした家計全体の方針から外れていないかを判断します。

注意：この記事は筆者個人の過去の購入記録であり、E・Jホールディングス株や特定の投資方法を勧めるものではありません。株式は元本割れや減配・無配の可能性があります。最新の決算・配当・リスクを会社の公式資料で確認し、最終的な投資判断はご自身で行ってください。

参考にした一次情報

• E・Jホールディングス｜2025年5月期 第3四半期決算短信
• E・Jホールディングス｜剰余金の配当（増配）に関するお知らせ（2025年7月14日）
• E・Jホールディングス｜中間配当金支払いに関する取締役会決議（2025年1月10日）
• E・Jホールディングス｜IRライブラリ
• 金融庁｜資産形成の基本