2026年2月第2週に個別株10銘柄を合計40,839円購入の巻

筆者自身の投資の記録

2026年2月第2週は、NISA口座で国内個別株10銘柄を購入しました。今週の合計購入額は40,839円です。本記事では、購入時の数値だけでなく、銘柄を選んだ理由、見落としたくないリスク、株主優待の対象条件まで整理します。

今回の購入概要

  • 購入銘柄:10銘柄
  • 購入株数:合計31株
  • 合計購入額:40,839円
  • 購入口座:すべてNISA口座
  • 購入時の想定年間配当:概算1,385円
  • 購入額に対する想定配当利回り:概算3.39%

配当額・利回りは購入当時の会社予想などをもとにした概算です。配当、株主優待、業績は変更されるため、最新情報は各社の公式IRで確認する必要があります。

2026年2月第2週の購入一覧

銘柄コード株数購入単価購入額想定利回り
コムチュア38442株1,470円2,940円約3.40%
ダブルスタンダード39252株1,583円3,166円約4.42%
インソース62004株710円2,840円約4.15%
ユニ・チャーム811310株940円9,400円約1.91%
KDDI94332株2,541円5,082円約3.15%
ショーボンドHD14143株1,394円4,182円約3.26%
ジーテクト59702株2,034円4,068円約4.42%
船井総研HD97573株1,115円3,345円約4.30%
青山財産ネットワークス89292株1,378円2,756円約4.21%
理研ビタミン45261株3,060円3,060円約3.59%
合計31株40,839円約3.39%

記録上の数値を訂正しました

理研ビタミンは元の記録で「購入単価2,715円」「購入額3,060円」「利回り約3.59%」と数値が一致していませんでした。1株購入で、購入額と想定配当利回りが整合する3,060円を購入単価として一覧に反映しています。

購入時に重視した3つの視点

1.配当だけでなく、事業と財務も見る

高い配当利回りだけを理由に購入すると、業績悪化や減配で前提が崩れることがあります。今回は、配当実績に加えて、事業内容、財務の余力、今後も利益を生み続けられるかを確認しました。

銘柄群購入時に注目した点確認を続けたいリスク
コムチュア、ダブルスタンダード、インソース、船井総研HD企業のDX、人材育成、経営支援といった需要の伸び人材採用・育成の遅れ、主要顧客への依存、案件採算の悪化
ユニ・チャーム、KDDI、理研ビタミン生活に近く、継続利用が見込まれる商品・サービス原材料高、為替、価格競争、通信規制、商品安全
ショーボンドHD、ジーテクト、青山財産ネットワークスインフラ補修、自動車部品、財産コンサルティングの専門性工事時期の偏り、自動車生産・為替、不動産市況や税制変更

詳しい業績や還元方針は、コムチュアダブルスタンダードインソースユニ・チャームKDDIなどの公式IRで確認できます。

2.株主優待は「購入理由」ではなく付加価値

1株や数株の購入では、優待の必要株数に届かない銘柄が大半です。優待のために無理に買い増すと、1社への投資額が大きくなるため、まず事業と配当を確認し、優待は付加価値として考えます。

銘柄今回の購入株数公式制度の主な条件今回の対象
コムチュア2株300株以上。年2回、各1,000円分のデジタルギフト対象外
KDDI2株200株以上かつ1年以上の継続保有対象外
ジーテクト2株300株以上かつ1年以上の継続保有対象外
船井総研HD3株100株以上。6月末・12月末が基準日対象外
青山財産ネットワークス2株1,000株以上から対象外
理研ビタミン1株100株以上。年2回、自社製品対象外

優待条件は、ジーテクト船井総研HD青山財産ネットワークス理研ビタミンの公式ページも確認しました。制度は変更・廃止される可能性があります。

3.10銘柄買っても、自動的に分散投資にはならない

銘柄数が多いだけでは十分な分散とはいえません。同じ景気要因で値動きする企業が重なっていないか、業種や投資額が一部に偏っていないかを見る必要があります。今回の購入後は、不動産、機械、情報・通信の比率が比較的大きいため、今後の買い増しでは業種配分も確認します。

購入後の年間配当見込み

アプリ上では、購入後の年間配当見込みが税引前55,093円、税引後49,929円と表示されました。これは保有状況やアプリの計算方法による試算で、将来の受取額を保証するものではありません。また、取得額の表示には既存保有分やアプリ側の端数処理が含まれるため、今週の取引合計40,839円とは分けて記録します。

家計を守りながら続けるためのルール

  • 生活費と緊急予備資金を先に確保する
  • 金利の高い借入がある場合は返済を優先する
  • 数年以内に使う予定のお金は投資に回さない
  • 資産形成の中心は、手数料が低く広く分散された投資信託とする
  • 個別株は余剰資金の範囲に限定し、1社・1業種への偏りを定期的に確認する

NISAは利益が必ず出る制度ではありません。制度の基本は金融庁のNISA特設ウェブサイトで確認できます。個別株を楽しみつつも、家計全体では長期・積立・分散と低コストを優先します。

まとめ

2026年2月第2週は、10銘柄を31株、合計40,839円購入しました。購入銘柄が増えた週ほど、銘柄数ではなく、投資額・業種・値動きの要因まで確認することが大切です。今後も配当額だけで判断せず、業績、財務、還元方針が購入時の前提から変わっていないかを定期的に振り返ります。

本記事は筆者個人の投資記録であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。投資には元本割れや減配などのリスクがあります。最終的な判断は、ご自身の家計状況とリスク許容度を踏まえて行ってください。

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