2025年12月第2週は、NISA口座でデジタルアーツ、竹内製作所、アイモバイルの3銘柄を購入しました。購入額は合計1万7,262円、購入時点の年間配当見込みは合計521円増える計算です。
今回の購入記録
- 購入銘柄:3銘柄
- 購入額:合計1万7,262円
- 購入口座:NISA口座
- 年間配当見込みの増加:521円
- 購入後の年間配当見込み:税引前5万8,867円
購入した3銘柄の一覧
| 銘柄(コード) | 株数 | 購入単価 | 購入額 | 年間配当見込み |
|---|---|---|---|---|
| デジタルアーツ(2326) | 1株 | 6,650円 | 6,650円 | 95円 |
| 竹内製作所(6432) | 1株 | 6,860円 | 6,860円 | 210円 |
| アイモバイル(6535) | 8株 | 469円 | 3,752円 | 216円 |
| 合計 | 17,262円 | 521円 | ||
購入時の想定利回りは、デジタルアーツ約1.43%、竹内製作所約3.06%、アイモバイル約5.76%でした。利回りは購入価格と会社予想配当から計算した当時の数値で、将来の受取額を保証するものではありません。
デジタルアーツを1株購入した理由
デジタルアーツは、Web・メール・ファイルなどの情報セキュリティ製品を提供する企業です。購入時点では配当利回りは高くありませんが、過去の増配実績と収益性を確認し、配当の現在額だけでなく利益成長に伴う将来の増配余地を重視しました。
- 確認した点:配当実績、配当性向、自己資本、継続課金型サービスの伸び
- 主なリスク:セキュリティ市場の競争激化、製品力の低下、成長鈍化
- 購入額:1株6,650円
低利回りでも必ず将来の高配当株になるわけではありません。売上や利益が伸びず、配当性向だけが上がる場合は、買い増しの前提を見直します。
竹内製作所を1株購入した理由
竹内製作所は、小型建設機械を海外で販売する比率が高い企業です。購入時点の財務内容と配当実績を確認しつつ、1株だけ購入して保有比率を抑えました。
- 確認した点:自己資本、現預金、配当方針、地域別売上
- 主なリスク:欧米の建設需要、為替変動、在庫増加、景気循環
- 購入額:1株6,860円
財務が健全でも、建設機械は景気や金利の影響を受けます。円安が利益を押し上げた局面だけを基準にせず、販売台数と在庫の動きも確認します。
アイモバイルを8株購入した理由
アイモバイルは、ふるさと納税事業とインターネット広告事業を手がけています。決算後に株価が下落し、購入時の配当利回りは約5.76%になっていましたが、株価が下がったこと自体を買い理由にはしません。会社予想の配当、事業別の利益、財務内容を確認し、8株にとどめました。
- 確認した点:配当方針、ふるさと納税事業の利益、広告事業の回復、自己資本
- 主なリスク:制度変更、広告市況、特定事業への利益依存、減配
- 購入額:8株で3,752円
高利回りは、会社の将来に対する市場の不安が株価へ反映された結果でもあります。配当が維持される前提だけで判断せず、利益とキャッシュフローが配当を支えられるかを継続して確認します。
購入後の年間配当見込みを検算
前週の年間配当見込みは税引前5万8,346円でした。今回の3銘柄による増加は、95円+210円+216円=521円です。したがって、5万8,346円+521円=5万8,867円となり、管理画面の表示と一致しました。
3銘柄ともNISA口座で購入したため、管理アプリ上の税引後表示も前週の5万626円から521円増え、5万1,147円になっています。国内株の配当をNISAで非課税にするには、配当金の受取方法など制度上の条件も確認が必要です。


現在の配当情報との違い
この記事は2025年12月の購入記録です。2026年7月時点の会社公表資料では、デジタルアーツの2026年3月期年間配当は95円、竹内製作所の2026年2月期年間配当は210円、アイモバイルの2026年7月期配当計画は1株27円です。今後の予想修正や決算によって変わる可能性があります。
今回の判断で大切にしたこと
- 株価下落や高利回りだけで買わない
- 配当実績だけでなく、利益とキャッシュフローを確認する
- 景気・為替・制度変更など、銘柄ごとの弱点を把握する
- 生活防衛資金を確保し、余裕資金の範囲で少額購入する
- 資産形成の土台は、手数料の低い分散型投資信託とする
個別株は、配当や企業分析を学べる一方で、企業固有のリスクがあります。広く分散された低コストの投資信託を中心にし、個別株は保有上限を決めて補助的に扱う方針です。
参考にした公式情報
免責事項:この記事は筆者個人の購入記録であり、特定銘柄の売買を勧めるものではありません。投資には元本割れや減配などのリスクがあります。制度・税制・企業情報の最新内容を確認し、最終的な判断はご自身の責任で行ってください。


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