2026年3月第2週に北興化学工業ほか4銘柄を19,146円購入の巻

2026年3月第2週は、NISA口座で日本株5銘柄を合計10株、19,146円分購入しました。この記事では、購入時に使った配当予想と実際の購入額を整理し、株主優待の条件や保有時に確認したいリスクまで振り返ります。

以下の配当額と利回りは、購入時に記録していた会社予想などを基にした試算です。配当予想や株主優待制度は後から変更されることがあるため、現在の情報とは分けて読んでください。

購入内容と配当見込み

銘柄	株数	購入単価	購入額	1株配当の想定	増える年間配当
北興化学工業（4992）	2株	1,712円	3,424円	54円	108円
竹内製作所（6432）	1株	6,390円	6,390円	210円	210円
ネオジャパン（3921）	2株	1,654円	3,308円	50円	100円
学情（2301）	2株	1,704円	3,408円	75円	150円
クイック（4318）	3株	872円	2,616円	35円	105円
合計	10株	－	19,146円	－	約673円

増える年間配当は「購入株数×購入時に想定した1株配当」で計算しました。673円÷19,146円で、購入額全体に対する予想利回りは約3.52％です。銘柄ごとの利回りを単純平均するのではなく、購入額で重み付けして確認しています。

5銘柄を購入した理由と確認点

北興化学工業を2株購入

北興化学工業は、農薬事業とファインケミカル事業を展開しています。2株を3,424円で購入しました。2026年11月期の会社予想は1株54円で、購入単価に対する予想利回りは約3.15％です。

同社は2024～2026年度に累進配当を基本方針としていますが、方針があっても利益や財務状況によって将来の配当が保証されるわけではありません。農薬需要、原材料価格、為替、設備投資の負担を決算ごとに確認します。株主優待は実施していません。

北興化学工業「配当情報」／北興化学工業「よくいただくご質問」

竹内製作所を1株購入

竹内製作所は、ミニショベルやクローラーローダーなどの建設機械を世界で販売しています。1株を6,390円で購入しました。2026年2月期の1株配当は210円で、購入単価に対する利回りは約3.29％です。

配当実績や財務指標だけで「安全」と決めつけないことが重要です。海外売上の比重が高いため、建設機械の需要、為替、関税、部品調達などが業績に影響します。同社は連結配当性向40％を目指す方針を示しており、増配の継続だけでなく利益との釣り合いも確認します。

竹内製作所「株主還元（配当等）」

ネオジャパンを2株購入

ネオジャパンは、グループウェア「desknet’s NEO」などの業務支援ソフトを開発しています。2株を3,308円で購入し、購入記録では1株50円の配当を想定しました。

ストック型サービスの成長が期待できる一方、クラウドサービスの競争、開発・広告投資、情報セキュリティ事故などがリスクになります。株主優待は2023年1月31日時点の株主への贈呈を最後に廃止されており、現在は配当などによる還元へ集約されています。

ネオジャパン「IR情報」／株主優待制度の廃止に関する公式資料

学情を2株購入

学情は、転職・就職情報サイトや合同企業セミナーなどの採用支援事業を展開しています。2株を3,408円で購入し、購入記録では1株75円の配当を想定しました。

若手人材の採用需要は追い風になり得ますが、景気や企業の採用意欲、広告・システムへの投資効果が業績を左右します。株主優待は500株以上が条件とされているため、今回購入した2株だけでは対象外です。優待を目的にする場合は、基準日と必要株数を会社の最新情報で再確認します。

学情「株主還元・配当」／学情「事業等のリスク」

クイックを3株購入

クイックは、人材紹介・人材派遣、採用広告などの人材サービスを展開しています。3株を2,616円で購入し、購入時は1株約35円の配当を前提に利回り約3.98％と記録しました。

その後に公表された2026年3月期の年間配当は、株式分割調整後で1株37.6円です。このように購入時の予想と後の実績は変わるため、記録では両者を分けます。株主優待は分割後300株以上が対象で、今回購入した3株だけでは対象外です。採用需要、人件費、広告費、景気変動を確認します。

クイック「配当・株主優待」

購入後の年間配当見込み

今回の購入を反映した保有株全体の年間配当見込みは、作成時点で税引前57,698円、税引後53,428円でした。取得額1,336,290円に対する利回りは、税引前4.32％、税引後4.00％です。

画像の業種比率は資産の時価構成ではなく、予想配当額の構成比です。税引前では情報・通信業21.6％、不動産業19.6％、税引後では情報・通信業23.3％、不動産業17.0％となっています。配当の出所が特定業種に偏ると、その業種で減配が重なったときの影響も大きくなります。

税引後額はNISA口座と課税口座の違い、国内外の税率、実際の配当変更などによって変わります。アプリの表示額は確定収入ではなく、作成時点の見込みとして扱います。

この購入記録から確認できる5つのポイント

1. 高利回りだけで選ばない：配当利回りが高くても、利益が落ちれば減配や株価下落の可能性があります。
2. 5銘柄でも十分な分散とは限らない：同じ国や景気要因に偏っていれば、銘柄数だけ増やしてもリスクは残ります。
3. 優待と配当を分けて考える：単元未満株では優待条件を満たさないことが多く、制度変更や廃止もあります。
4. 財務の数字を安全保証にしない：自己資本比率や有利子負債は重要ですが、将来の業績や株価を保証するものではありません。
5. 家計を先に守る：生活防衛資金と近い将来に使うお金は現金で確保し、個別株は余剰資金の範囲にとどめます。

資産形成の土台には、低コストで幅広く分散されたインデックス型投資信託を長期・積立で活用する方法があります。投資信託は一律に手数料が高いわけではありません。購入時手数料、信託報酬、実質コストを比較し、同じような運用内容なら低コストの商品を優先して検討します。個別株は、土台を補う範囲で楽しむ位置づけです。

金融庁「資産形成の基本」

まとめ

• 2026年3月第2週は5銘柄・10株を合計19,146円で購入
• 購入時の予想年間配当は合計約673円、加重平均利回りは約3.52％
• 購入後の保有株全体の年間配当見込みは税引前57,698円、税引後53,428円
• 優待の必要株数、配当の変更、業種の偏りを継続確認する

購入記録を残す目的は、誰かに同じ銘柄を勧めることではなく、自分の判断と結果を後から検証できるようにすることです。相場が大きく動いた日ほど、生活費や予備費に手を付けず、事前に決めた範囲で行動できたかを振り返ります。

※本記事は筆者個人の投資記録であり、特定の銘柄・金融商品の売買を推奨するものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。企業情報や制度は変更される場合があるため、最新の公式情報を確認し、最終的な判断はご自身の状況に応じて行ってください。