2026年3月第1週に個別株22銘柄を合計91,532円購入の巻

筆者自身の投資の記録

2026年3月第1週は、NISA口座で個別株22銘柄・合計46株を91,532円購入しました。1銘柄当たり1~4株の少額購入を中心に、購入時点の想定配当利回りは金額加重で約2.99%です。

今回の購入サマリー

  • 購入銘柄数:22銘柄
  • 購入株数:46株
  • 購入額:91,532円
  • 購入口座:すべてNISA口座
  • 購入時の想定配当利回り:約2.99%
  • 今回の購入分から見込む年間配当:約2,740円(税引前の概算)

2026年3月第1週に購入した22銘柄

銘柄株数購入単価購入額想定利回り
アバントグループ(3836)4株1,387円5,548円約2.31%
アイル(3854)2株2,317円4,634円約2.59%
デジタル・インフォメーション・テクノロジー(3916)3株1,016円3,048円約3.69%
シーティーエス(4345)4株938円3,752円約3.09%
エコス(7520)2株2,946円5,892円約2.38%
パイロットコーポレーション(7846)1株4,775円4,775円約2.64%
船井総研HD(9757)3株1,140円3,420円約4.21%
デジタルアーツ(2326)1株5,120円5,120円約1.86%
テクマトリックス(3762)2株1,780円3,560円約2.75%
クレスコ(4674)2株1,477円2,954円約3.93%
日本オラクル(4716)3株1,261円3,783円約2.18%
CAC HD(4725)1株1,885円1,885円約5.31%
インソース(6200)4株700円2,800円約4.21%
青山財産ネットワークス(8929)2株1,313円2,626円約4.42%
マークラインズ(3901)2株1,592円3,184円約3.64%
東計電算(4746)1株4,160円4,160円約4.16%
ストライク(6196)1株4,135円4,135円約4.35%
竹内製作所(6432)1株6,640円6,640円約3.16%
カメイ(8037)1株3,130円3,130円約3.35%
ゴールドウイン(8111)2株2,296.5円4,593円約2.53%
三菱UFJフィナンシャルG(8306)2株2,644.5円5,289円約2.8%
カプコン(9697)2株3,302円6,604円約1.21%
合計46株91,532円約2.99%

想定利回りは購入時点の会社予想配当などを基にした概算です。特別配当を含むかどうか、増配・減配、株式分割などで変わるため、将来の受取額を保証するものではありません。

元記事の数値を3点訂正しました

  • シーティーエスの証券コード:4507 → 4345
  • 日本オラクルの購入株数:1株 → 3株(1,261円×3株=3,783円)
  • ストライクの購入単価:3,950円 → 4,135円(1株の購入額4,135円と整合)

シーティーエスの証券コードは同社の公式会社概要で確認しました。株数と単価は、本文に記録されていた合計購入額と掛け算が一致するように修正しています。

22銘柄を一度に買った理由と振り返り

この週は株価の値動きが大きい中、買い増し基準に達した銘柄を少額ずつ購入しました。1銘柄にまとめて投資するより購入先は分かれますが、銘柄数が多いだけで十分に分散できているとは限りません

今回の22銘柄には、情報通信・ITサービス・人材育成に関わる企業が多く含まれます。同じ景気要因や人件費上昇、IT投資動向の影響を受ける企業を複数持つと、銘柄名が違っても値動きが似る可能性があります。

購入前に見る共通項目

  • 生活防衛資金と近い将来に使うお金を現金で確保できているか
  • 購入後に特定の業種や銘柄へ偏りすぎないか
  • 売上・利益・営業キャッシュフローが継続しているか
  • 有利子負債を含む財務負担を事業特性と合わせて見ているか
  • 配当性向が無理のない水準か、減配しても保有を続けられるか
  • 「連続増配」だけでなく、その原資となる利益が伸びているか

銀行業の三菱UFJフィナンシャル・グループと、IT企業を単純に自己資本比率だけで比べることはできません。業種ごとに財務構造が違うため、1つの指標だけで「安全」と断定しないようにします。

配当利回りの高低だけで選ばない

今回の購入時想定利回りは、カプコンの約1.21%からCAC Holdingsの約5.31%まで幅があります。利回りが高い銘柄には多くの配当を期待できますが、株価下落や減配の可能性もあります。反対に、利回りが低くても利益成長と増配が続けば、長期では受取額が増える場合があります。

判断するときは、現在の利回り、利益成長、配当性向、キャッシュフロー、財務、購入価格をセットで確認します。「10年以上非減配」という過去の実績も参考にはなりますが、将来の配当を約束するものではありません。

少数株では株主優待の条件を満たさない

今回の購入は1~4株が中心です。株主優待制度がある企業でも、多くは100株、500株、1,000株などの基準があり、今回の購入株数だけでは優待対象になりません。優待の存在を購入理由にする場合は、必要株数まで買う金額、継続保有条件、有効期限、自分が実際に使えるかを確認します。

株主優待は変更・廃止されることがあります。証券会社の一覧だけでなく、権利確定前に各社の公式IRで最新条件を確認します。

購入後の年間配当見込み

購入後のポートフォリオ全体では、取得額1,317,138円に対し、アプリ上の年間配当見込みは税引前57,006円(取得額ベース4.33%)税引後52,736円(同4.00%)となりました。

この数字はアプリの試算であり、配当予想、税率、為替、NISA・課税口座の区分によって変わります。また、画像のセクター比率は予想配当額の構成を見るためのもので、資産評価額の構成比とは異なります。

税引後配当の構成では、情報・通信業が23.4%、不動産業が17.2%、サービス業が14.6%で、この3分野だけで55.2%です。配当源泉の偏りを把握し、特定業種の減配が全体へ与える影響を確認します。

資産形成全体での位置づけ

個別株22銘柄を持っていても、日本株と特定業種への偏りは残ります。家計の土台は、生活防衛資金と高金利の負債返済を優先し、投資は余剰資金で行います。

長期の資産形成では、手数料が低く国内外へ広く分散されたインデックス型投資信託を中心にし、個別株は楽しみながら管理できる範囲の補助的な位置づけにします。金融庁も、家計管理を行ったうえで長期・積立・分散投資を組み合わせる考え方を紹介しています。参考:金融庁「資産形成の基本」

まとめ

  • 2026年3月第1週は22銘柄・46株を合計91,532円購入
  • 購入分の想定配当利回りは約2.99%、年間配当は約2,740円
  • シーティーエスの証券コード、日本オラクルの株数、ストライクの単価を訂正
  • 購入後の年間配当見込みは税引前57,006円、税引後52,736円
  • 銘柄数だけでなく業種・国・資産の偏りを確認する
  • 個別株は低コストで広く分散された投資信託を補う範囲で管理する

本記事は筆者個人の購入記録であり、特定銘柄の売買を勧めるものではありません。配当や株主優待は変更される可能性があり、投資には元本割れのリスクがあります。最新の企業情報を確認し、最終的な判断はご自身で行ってください。

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