2025年12月第1週に個別株12銘柄を購入の巻

2025年12月第1週は、NISA口座で日本株12銘柄を1〜4株ずつ購入しました。記録上の購入額は合計約4万7,000円です。少額で購入先を分けた理由と、数字を確認するときの注意点までまとめます。

購入した12銘柄の一覧

購入時点で記録した株数、単価、購入額、想定利回りを一覧にしました。利回りは将来の配当を保証するものではなく、その後の増配・減配や株価の変動で変わります。

銘柄（コード）	株数	購入単価	購入額	購入時利回り
インテリジェントウェイブ（4847）	3株	957円	2,871円	約3.87％
インソース（6200）	3株	856円	2,568円	約3.45％
船井総研HD（9757）	2株	2,345円	4,690円	約3.62％
アイ・エス・ビー（9702）	2株	1,672円	3,344円	約3.29％
ディップ（2379）	2株	2,116円	4,232円	約4.49％
東邦システムサイエンス（4333）	3株	1,190円	3,570円	約3.78％
ストライク（6196）	1株	約3,980円	約3,980円	約4.52％
グローブライド（7990）	2株	2,143円	4,286円	約4.20％
ソフトクリエイトHD（3371）	2株	2,083円	4,166円	約2.98％
早稲田アカデミー（4718）	2株	2,354円	4,708円	約2.34％
村上開明堂（7292）	1株	6,500円	6,500円	約3.23％
アイモバイル（6535）	4株	533円	2,132円	約5.07％

数字の訂正：旧本文では、東邦システムサイエンスの単価と合計額が逆になり、グローブライドの単価が2株分の金額になっていました。株数との掛け算が合うように修正しています。ストライクは旧記録の単価と合計額に5円の差があったため、約3,980円と表記しました。

12銘柄に分けて購入した理由

今回は、配当利回りだけでなく、事業内容、財務の安定性、配当実績、すでに保有している業種との重なりを見ながら少額ずつ購入しました。1銘柄にまとめて投資するより、個別企業の業績悪化が資産全体へ与える影響を抑えやすくする狙いです。

• IT・システム：インテリジェントウェイブ、アイ・エス・ビー、東邦システムサイエンス、ソフトクリエイトHD
• 人材・コンサルティング：インソース、船井総研HD、ディップ
• M&A支援：ストライク
• 製造・レジャー：グローブライド、村上開明堂
• 教育：早稲田アカデミー
• インターネットサービス：アイモバイル

ただし、12銘柄に分けてもIT・人材関連の比率は高めです。銘柄数が多いだけで十分に分散できたとは限らないため、業種別の偏りと1銘柄あたりの保有額を継続して確認します。

購入前に確認したポイント

1. 生活防衛資金を先に確保する：近く使う予定のお金や急な支出に備える現金は、投資に回しません。
2. 高い利息の負債を優先する：該当する借入があれば、投資より返済を優先します。
3. 配当だけで判断しない：利益やキャッシュフロー、配当性向、財務内容を合わせて確認します。
4. 保有上限を決める：良いと思う企業でも、1社や1業種に資金を集中させません。
5. 優待を利回りに足さない：必要株数に届いていない購入では、株主優待を購入理由や利回りに含めません。

株主優待は今回の購入理由に含めない

単元未満株を少量購入した段階では、株主優待の対象株数に届かない銘柄が大半です。優待制度は変更・廃止されることもあるため、今回は配当と事業の継続性を中心に考え、優待価値は投資判断に加えていません。

現在読むときの注意点

この記事は2025年12月の購入記録です。その後の会社再編や株式分割により、当時の株数や株価を現在の表示とそのまま比較できない銘柄があります。

• 東邦システムサイエンス：ランドコンピュータとの経営統合により、2026年4月に共同持株会社「トランヴィア」が設立されました。旧銘柄は2026年3月に上場を終了しています。
• 船井総研HD：2026年1月1日付で1株を2株にする株式分割が行われました。購入時の2株・2,345円という記録は分割前の数字です。

このほかの配当予想や優待条件も変わる可能性があります。現在の判断に使う場合は、証券会社の画面だけでなく各社の最新IR資料を確認する必要があります。

購入後の年間配当見込み

購入後の管理画面では、年間配当見込みが税引前5万8,346円、アプリ上の税引後表示が5万626円となりました。前回画面からの増加分には、今回の購入だけでなく企業側の配当予想変更などが含まれる可能性があるため、すべてを今回の購入効果とはみなしません。

個別株は資産形成の補助として扱う

私の資産形成では、手数料の低い、広く分散された投資信託を土台にし、個別株は余裕資金の範囲で補助的に保有する考え方です。個別株の配当は魅力ですが、企業ごとの減配・業績悪化・上場廃止のリスクがあります。

金融庁も、家計管理と生活設計を踏まえたうえで、長期・積立・分散投資を資産形成の基本として案内しています。投資信託を選ぶ際は、購入時手数料や信託報酬などのコストも確認し、理由なく高コストの商品を選ばないことが大切です。

今回の振り返り

• 12銘柄を買っても、業種の偏りは残る
• 少額購入では、株主優待を前提にしない
• 単価と合計額は「株数×単価」で必ず検算する
• 配当利回りより先に、家計の安全と投資全体の配分を確認する

参考にした公的・公式情報

• 金融庁「資産形成の基本」
• 東邦システムサイエンス「沿革」
• 船井総研ホールディングス「株式情報」

免責事項：この記事は筆者個人の購入記録であり、特定銘柄の売買を勧めるものではありません。投資には元本割れや減配などのリスクがあります。制度・税制・企業情報の最新内容を確認し、最終的な判断はご自身の責任で行ってください。