2025年12月末の投資資産は約624万円|前月比約25万円増の巻

筆者自身の投資の記録

2025年12月29日時点の投資資産を集計したところ、個別株と投資信託の合計は約624万4,200円でした。前月末の599万6,539円からは24万7,661円増(約4.1%増)です。

ただし、この増加額には追加投資や入金、相場変動などが含まれます。月末残高の差だけを「運用で増えた利益」とは判断できません。この記事では、金額だけでなく、家計の資産形成にどう生かすかまで整理します。

2025年12月末の要点

  • 投資資産合計:約624万4,200円
  • 前月比:24万7,661円増(約4.1%増)
  • 個別株:約172万円(約27.6%)
  • 投資信託:約452万円(約72.4%)
  • 主力は投資信託、個別株は補助という配分

2025年12月末の投資資産

資産評価額構成比
個別株約1,720,292円約27.6%
投資信託4,523,908円約72.4%
合計約6,244,200円100%

口座別画像の合計と当時の本文集計には1円の差があります。そのため、この記事では当時記録した合計624万4,200円を基準にし、内訳は「約」として表記しました。資産管理では、わずかな表示差よりも、同じ基準で継続して確認することを重視します。

個別株は約172万円、含み益は約44万円

口座評価額評価損益
特定口座1,049,213円+351,644円
新NISA・成長投資枠539,580円+45,150円
旧NISA131,500円+42,700円
画像上の合計1,720,293円+439,494円

個別株は配当や株主優待を楽しめる一方、業績悪化や減配、特定企業への集中といったリスクがあります。含み益が出ていても「今後も保有する理由」を定期的に確認し、生活防衛資金や近く使うお金まで投資に回さないことが前提です。

投資信託は約452万円、資産全体の約72%

口座評価額評価損益
新NISA・成長投資枠3,005円+123円
新NISA・つみたて投資枠20,999円+1,109円
iDeCo4,499,904円+969,187円
合計4,523,908円+970,419円

投資信託では、低コストで広く分散されたインデックス型の商品を長期で積み立てる方針です。投資信託は「手数料が高い商品」と一括りにするのではなく、信託報酬などのコスト、投資対象、分散範囲を確認して選ぶことが大切です。

iDeCoの主な保有商品は「eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)」で、海外株式へ広く分散できます。ただし日本株を除く商品なので、これ1本で世界全体を完全にカバーするわけではありません。私は国内の個別株も保有していますが、個別株を持つことと、国内株式市場全体に分散することは同じではない点に注意しています。

2025年12月29日時点のiDeCo資産残高と評価損益
iDeCoは資産残高449万9,904円、拠出金累計353万717円、損益96万9,187円

前月比約25万円増をどう見るか

時点投資資産
2025年11月末5,996,539円
2025年12月末約6,244,200円
増減+247,661円(約4.1%)

月末資産は、次のような要因が重なって動きます。

  • 給与などからの追加投資・入金
  • 株価や投資信託の基準価額の変動
  • 配当金や分配金の受け取り
  • 売却、出金、税金、手数料

したがって、24万7,661円の増加をすべて「利益」とは考えません。正確な運用成績を確認するなら、期間中の入出金を除いて比較する必要があります。今回は月末残高の定点観測として記録し、投資元本と評価損益は別に見ることにします。

今回の資産配分から考えたこと

主力は低コストの投資信託

資産全体の約72.4%が投資信託で、個別株は約27.6%です。長期の資産形成は、低コストで広く分散された投資信託を主力にし、個別株は無理のない範囲で楽しむという位置づけにしています。

含み益が増えても投資額を急に増やさない

相場が好調なときほど、利益が今後も同じペースで続くように感じやすくなります。しかし、含み益は相場次第で減る可能性があります。生活費、近く使う予定のお金、生活防衛資金を現金で確保したうえで、余剰資金だけを投資に回す方針は変えません。

配分は毎月動かさず、定期的に確認する

値上がりするたびに売買すると、判断回数やコストが増えます。私は月1回残高を記録し、半年から1年に1回を目安に、投資信託と個別株の比率が大きく崩れていないか確認します。調整が必要な場合は、売却よりも新しい積立先の配分で整える方法を先に検討します。

資産形成で優先したい順番

  1. 高金利の借入があれば返済を優先する
  2. 生活防衛資金と近く使うお金を現金で確保する
  3. 低コストで広く分散された投資信託を自動積立する
  4. 個別株は資産全体の上限を決めて保有する
  5. 月末残高と入出金を分けて記録する

金融庁も資産形成の基本として「長期・積立・分散」を案内しています。制度や商品の特徴を確認したい方は、金融庁「資産形成の基本」も参考になります。

600万円を超えて感じたこと

2025年は相場が大きく動く場面もありましたが、年末時点で投資資産が600万円を超えました。節目を迎えられたことは素直にうれしく感じます。

一方で、金額の大きさだけを目標にすると、リスクを取りすぎる原因になります。今後も「入金を続ける」「低コストの商品を選ぶ」「分散を保つ」「相場が下がっても家計が困らない金額に抑える」という基本を優先します。

まとめ

  • 2025年12月末の投資資産は約624万4,200円
  • 前月比は24万7,661円増だが、すべてが運用益ではない
  • 投資信託が約72.4%、個別株が約27.6%
  • 低コスト・長期・積立・分散を資産形成の中心にする
  • 生活防衛資金を確保し、余剰資金の範囲で続ける

この記事は筆者個人の投資記録であり、特定の銘柄や金融商品の購入を勧めるものではありません。投資には元本割れの可能性があります。制度や商品の最新情報を確認し、最終的な判断はご自身の責任で行ってください。

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